インデックスの「ガチホ」を個別株でやってはいけない理由——かつての王者インテルの25年が教える残酷な現実

株式投資

最近の株価下落を受けて、SNSでは「信用取引で追証(おいしょう)が迫っている」「含み損が膨らんで身動きが取れない」といった投稿を目にする機会が増えました。

「余裕資金でインデックスファンドを買い、あとは何もしない」という長期投資の王道を守っていれば、ここまで追い詰められることはありません。頭では分かっていても、なぜ多くの人がリスクを取りすぎ、投資における「足るを知る」を実践できないのでしょうか。

この記事では、私自身の投資経験や過去の低迷期の記憶を振り返りながら、インデックス投資の「ガチホ(長期保有)」をそのまま個別株や信用取引でやってはいけない決定的な理由を整理します。下落相場で自分のポジションをどう扱うべきか迷っている方は、ぜひ一度立ち止まって考えてみてください。

暴落相場で「追証」や「塩漬け」に苦しむ人が後を絶たない理由

暴落のたびに大きな損失を抱えてしまう人を見て、「欲張りだからだ」「自己責任だ」と切り捨てるのは簡単です。ただ、私自身のこれまでの投資経験を振り返ってみると、人がレバレッジや短期的な値上がりに惹かれてしまう心理そのものは、決して他人事ではないと感じています。

時給1,000円の時代から知っていた「株の魔力」と、貯金がバカらしくなる感覚

私が初めて個別株に触れたのは、まだ学生だった頃です。当時のアルバイトは、時給1,000円ももらえれば「かなり良い方だ」と感じる時代でした。汗水たらして1時間働いてようやく1,000円が手に入る感覚が当たり前だった私にとって、株の世界は衝撃的でした。

ただ株を持っているだけで配当金が振り込まれ、株価が上がれば数千円、数万円と含み益が増えていく。自分の労働時間とはまったく別のところで資産が増えていく「不労所得の魔力」に、私はすっかり魅了されました。

しかも当時は、銀行にお金を預けてもほとんど利息がつかないほぼ無金利の時代です。一度でも株式投資の効率を知ってしまうと、銀行口座に現金を眠らせておくのが急にバカらしく思えてきます。「少しでも多くのお金を株に回さなければ損だ」と考えるようになるのは、ある意味で自然な反応でした。

投資の世界ではよく「足るを知ることが大切だ」と言われます。しかし、労働収入の限界を知っている人ほど、資産が増えるスピードを速めたくなるものです。もっと効率よく増やしたいという気持ち自体は、投資を始めた人なら誰でも一度は通る道ではないでしょうか。

「売らずに耐えれば戻る」という成功体験が、信用取引へのハードルを下げた

こうした「もっと増やしたい」という心理に拍車をかけたのが、ここ十数年の相場環境です。

アベノミクスが始まった2013年以降、日経平均株価やアメリカのS&P500といった主要な株価指数は、大きな目線で見れば右肩上がりの成長を続けてきました。もちろん途中で急落する場面は何度もありましたが、そのたびに驚くほどのスピードで値を戻してきたのです。

  • 2020年のコロナショックによる急落
  • 対米関税をめぐる市場の混乱(いわゆるトランプショック)

こうした局面でも、結果的には「慌てて売らずにポジションを持ち続けた人」が報われました。

ところが、この「下がってもすぐに戻る」という成功体験が、別の落とし穴を生みました。ここ十数年の相場しか知らない人ほど、「株は下がっても持ち続ければ必ず戻る」と考えるようになり、手元の資金以上の取引ができる信用取引(レバレッジ)を使う心理的なハードルが下がってしまったのです。

暴落時に追い詰められるまでの思考の流れ
過去のV字回復の成功体験 → 「株は下がってもすぐ戻る」という思い込み → 信用取引で個別株に集中投資 → 想定外の下落で追証・塩漬けへ

事態をさらに難しくしているのは、信用取引をしている人の多くが、市場全体を表す株価指数ではなく、値動きの激しい「個別銘柄」を取引している点だと私は感じています。

ただ、「耐えていればいつか戻る」という前提そのものが、実はここ十数年の特殊な環境によって作られたものだとしたらどうでしょうか。その危うさに気づくためには、アベノミクス以前の「株がまったく上がらなかった時代」の記憶を振り返る必要があります。

アベノミクス以降しか知らないと見落とす「株が上がらない時代」の記憶

「株は下がっても、売らずに持っていればそのうち戻る」

ここ十数年の相場だけを見ていれば、そう思ってしまうのも無理はありません。しかし、私が本格的に資産運用を始めた2000年代後半は、今とはまったく違う重苦しい空気が市場を覆っていました。

リーマンショックから約5年間、株価が低迷し続けた現実

私が社会人になったのは2007年です。学生時代とは違い、毎月の給料からまとまったお金を投資に回せるようになり、「これから本格的に資産を増やしていこう」と意気込んでいた矢先でした。

ところが、その翌年の2008年にリーマンショックが発生します。世界的な金融危機によって株価は大きく崩れ、市場全体が冷え込みました。さらに日本株にとって追い打ちとなったのが、2011年の東日本大震災です。経済の先行きが見えないなか、株価の低迷はさらに長引くことになります。

結果として、日本株が本格的な上昇トレンドに入るのは、2012年12月にアベノミクスが始まるまでお預けとなりました。

  • 2007年:社会人になり、まとまった資金での投資をスタート
  • 2008年:リーマンショックで世界的に株価が急落
  • 2011年:東日本大震災により低迷が長期化
  • 2012年12月:アベノミクス相場が始まり、ようやく上昇へ

振り返ってみると、私が社会人になってから約5年間は、「株を買ってもなかなか上がらない」「耐えても報われない期間が延々と続く」という時代でした。

数週間や数ヶ月で元の水準に戻るようなV字回復ではなく、何年もの間、含み損や停滞と付き合い続けなければならない相場です。この約5年間を身銭を切って経験したことで、私の中には「株式投資は長期間報われないのが当たり前」という感覚が深く刻み込まれました。

もしあの頃に、SNSでよく見かけるような「下がったらレバレッジをかけて買い向かえばいい」という感覚で信用取引をしていたら、アベノミクスの恩恵を受ける前に市場から退場していたと思います。

指数(日経平均やS&P500)であれば、時間さえかければ回復する可能性が高い

では、約5年間もの低迷期を経験したうえで、長期投資そのものが間違いだったのかというと、決してそうではありません。

2012年末に流れが変わって以降、日経平均株価は長い停滞を抜けて大きく上昇し、アメリカのS&P500などの株価指数も力強い成長を続けました。リーマンショックの混乱のなかで「日経平均」や「S&P500」といった市場全体を表す指数を持ち続けていた人は、時間はかかったものの、最終的には大きなリターンを得ています。

その後のコロナショックや対米関税ショックも同じです。市場全体を表す株価指数であれば、一時的に大きく値を下げたとしても、経済の成長とともに時間をかけて回復していく力が働きます。

そのため、今回のAI関連株を中心とした下落相場についても、日経平均やS&P500といった株価指数ベースで見る限り、慌ててポジションを解消せず耐えることが結果的に正解になるのではないかと、個人的には考えています。

ただし、ここで決して見落としてはいけない前提があります。それは、「時間を味方につければ回復する可能性が高い」という法則が当てはまるのは、あくまで分散された株価指数(インデックス)の場合に限られるという点です。

インデックスの「長期保有」を個別株でやってはいけない決定的な理由

「売らずに持ち続ければいつか戻る」という成功法則を、そのまま個別銘柄に当てはめてしまうのは非常に危険です。なぜなら、株価指数と個別銘柄では、長期保有したときの前提条件がまったく異なるからです。

かつての王者「インテル」が2000年の高値を超えるのに25年かかった現実

個別銘柄の怖さを考えるうえで、私自身の記憶に強く残っている銘柄があります。アメリカの半導体大手「インテル」です。

私が学生だった2000年前後は、いわゆるインターネットバブル(ITバブル)の真っ只中でした。当時の株式市場でスター銘柄といえば、間違いなくインテルでした。パソコンの普及とともに圧倒的な存在感を放っており、当時の私は「インテルの成長性には一点の疑いもない」と本気で思っていたほどです。

ところが、その後の株価は当時の私には想像もつかない動きをたどりました。

インテルの株価は2000年に大きなピークをつけたあと、長い低迷期に入ります。なんと、その2000年の高値を再び超えるまでに約25年もの歳月を要したのです。しかも、ようやくピークを超えたかと思えば、その後に再び2000年の高値を下回る水準まで株価が沈んでしまいました。

25年といえば、新卒で会社に入った人がベテランになるほどの長い時間です。どれほど時代の花形として持てはやされた優良企業であっても、一度ピークを打ってしまうと、四半世紀が経っても報われないケースが現実にあるのです。

個別銘柄は「時代が変われば二度と戻らない」リスクを常に抱えている

なぜ、株価指数は時間が経てば回復しやすく、個別銘柄は25年も低迷することがあるのでしょうか。その決定的な違いは、「中身が入れ替わる仕組み(新陳代謝)があるかどうか」にあります。

比較項目株価指数(日経平均・S&P500など)個別銘柄(1社の株式)
構成の仕組み時代の変化に合わせて銘柄が自動的に入れ替わる1つの企業の業績・競争力にすべて依存する
衰退への耐性業績が落ちた企業は除外され、新しい成長企業が加わる主役の座を奪われると、業績も株価も低迷し続ける
長期保有の前提経済全体が成長する限り、高値を更新しやすい「二度と元の高値に戻らない」リスクが常にある

株価指数は、時代に合わせて構成銘柄が入れ替わっていく仕組みを持っています。かつての王者が衰退すれば指数から外れ、その時代に最も勢いのある新しい企業が組み入れられます。だからこそ、市場全体で見れば長期的に右肩上がりを描きやすいのです。

一方で、個別銘柄は「1つの企業の運命」にそのまま乗ることになります。技術革新や競争環境の変化によって時代の主役が入れ替われば、かつてのスター企業であっても業績が伸び悩み、株価が元の水準に戻らないまま何十年も過ぎてしまうことがあります。

今回のAI関連株の下落においても、市場全体の指数はいずれ回復していくと私は見ていますが、個別の銘柄レベルでは「そのまま低迷が続く企業」が出てくる可能性は十分にあります。つまり、個別銘柄においては「売らずに持ち続けること」が必ずしも正しい選択になるとは限らないのです。

ましてや信用取引は「時間」を味方につけられない

ここまで見てきたように、現物株であっても25年戻らないリスクを抱えているのが個別銘柄です。それにもかかわらず、今回の下落相場で多くの人が追い詰められているのは、そこに「信用取引」が掛け合わさっているからだと私は感じています。

長期投資が機能する最大の理由は、「株価が回復するまで何年でも待てる」という時間軸の強さにあります。しかし、信用取引ではそもそもこの「時間」を味方につけることができません。

  • 株価が一定以上下がると担保(保証金)が不足し、追加の資金(追証)を求められる
  • 追証を入金できなければ、自分の意思とは関係なく強制的に決済(損切り)される
  • 一般的な制度信用取引には「6ヶ月」という返済期限がある

このように、信用取引は「下がっても戻るまで何年も耐える」という戦い方が制度上できない仕組みになっています。

「これまでの相場は下がってもすぐ戻ったから」「この銘柄は成長するはずだから」という感覚で個別株にレバレッジをかけてしまうと、株価が回復するよりも先に資金が尽き、最悪のタイミングで市場から退場させられてしまいます。これが、今回の株安で追証に苦しむ人が続出している構造的な理由ではないでしょうか。

まとめ:何もしない長期投資で「足るを知る」を実践するために

一度でも株式投資の効率の良さを知ってしまうと、銀行預金がバカらしくなり、「少しでも早く、大きく資産を増やしたい」と考えるのは自然なことです。特にここ十数年の右肩上がり相場を経験していれば、信用取引や個別株でさらなるリターンを狙いたくなる気持ちもよく分かります。

だからこそ、投資の世界で「何もしないで待つ(足るを知る)」を実践するのは、言葉で言うほど簡単ではありません。

個別株の夢を追う前に、「市場平均を受け入れる」という選択

ただ、私たちが忘れてはいけないのは、「売らずに持ち続ければいつか報われる」という長期投資の前提は、どこにでも通用する魔法ではないという事実です。

  • リーマンショックからアベノミクスまでのように、市場全体が約5年間も低迷し続ける時代があること
  • かつてのスター銘柄だったインテルのように、個別株は25年ものあいだ高値を超えられないケースがあること
  • 信用取引は追証や返済期限があるため、そもそも「回復するまで何年も待つ」という戦い方ができないこと

こうした現実を踏まえると、何もしない長期投資を成立させるためには、まず「自分が持っているものは、時間を味方にできる対象か?」を見極める必要があります。

個別銘柄で大きな夢を追うこと自体が悪いわけではありません。しかし、それが自分の許容範囲を超えたリスクになり、日々の値動きに心をすり減らしてしまうのであれば、本末転倒です。

私が思うに、株式投資における「足るを知る」とは、欲をゼロにすることではなく、「一発逆転や市場平均を上回るリターンを諦め、株価指数(市場平均)の成長をそのまま受け入れること」ではないでしょうか。

日経平均やS&P500といった広く分散された指数であれば、途中に大きな下落や長い停滞期があったとしても、経済の成長とともに時間をかけて回復していく力を期待できます。余計なレバレッジをかけず、余裕資金で市場平均を持ち続ける。一見すると退屈で地味なやり方ですが、暴落が起きたときにも慌てずに市場へ居続けられるのは、結局のところこうしたシンプルな投資スタイルです。

今回の下落相場をひとつのきっかけとして、ご自身の保有している銘柄や取引方法が「時間を味方にできる形になっているか」、一度ゆっくり見直してみてはいかがでしょうか。

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